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プラスグループのマテリアリティ

プラスグループのマテリアリティ

プラスグループは、2021年よりグループ各社の推進責任者とともにワーキンググループを開催し、サステナビリティに関する重要課題の整理と検討を進めてきました。2022年には「サステナビリティ方針」に基づき、社会課題の重要度と当社グループの事業への影響度の双方の観点から検討を行い、4つの重点取り組みテーマと14のマテリアリティを策定しました。
これらのマテリアリティに基づき、当社グループの事業活動を通じて社会課題の解決に取り組み、持続的な企業価値の向上を目指しています。
今後も、ステークホルダーの皆様の期待や社会環境の変化を踏まえながら、取り組みの方向性と目標を定め、継続的な見直しを行い、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

サステナビリティ方針と体制

サステナビリティに向けた重点取り組みテーマ

働く人に満足を。

誰もが楽しく、ワクワクする職場環境でなければ、いきいきと働き、サステナブルな未来に向けた取り組みをすることができません。多様な人が、多様な働き方で、いきいきと輝ける環境の在り方を創造し、働く人にやりがいと満足をお届けします。

社会に満足を。

これまでにないやり方で今を見直し、これまでより、もっと便利でもっと快適な、そして環境にもやさしい製品・サービスと仕組みを創造し、日々の暮らしに豊かさを、社会を構成する皆様に安心と安全、感動と満足をお届けします。

地球環境に満足を。

限りある資源やエネルギーを無駄なく利用する資源循環の取り組みを通して、気候変動をはじめとする持続可能な社会に向けた課題に挑戦し、美しい地球環境を保てるレジリエントな社会の実現に努めます。

強くしなやかな組織を築く。

新しい環境、変化、多様な状況に対して、しなやかに対応できる力を持った持続可能な組織の構築に努めます。

重点取り組みテーマとマテリアリティ（重要課題）

重点取り組みテーマとマテリアリティ、およびその施策テーマは以下のとおりです。また、各マテリアリティに対してKPIを定め、進捗を管理しています。

KPIと進捗

重点取り組みテーマ	マテリアリティ	施策テーマ	取り組むべき社会問題
働く人に満足を。	よりよい働き方・いごこちのよい環境づくりの追求・提案	健康保持増進に向けた取り組み新しい働き方・働きやすい環境づくりの提案	人口減少少子高齢化女性活躍推進メンタルヘルス問題
	多様性を活かす組織への変革	ダイバーシティ＆インクルージョンの推進ワークインライフの実現
	未来につながる人材の育成	教育研修・人材交流制度の拡充によるキャリア支援制度の充実未来を担う子どもたちへのサポート
社会に満足を。	ユニークなデザイン・発想による価値ある商品とサービスの創出	顧客満足につながる商品・サービスの展開新たな働き方の支援新しい物流モデルの創造	働き方改革人手不足の慢性化地方創生資源循環型社会への移行
	バリューチェーンの変革による新しいビジネスモデルの創造	流通の進化による新たな価値の創出スマート事業によるモノ・サービスの最適な提供サービス拡充による物流業務の最適化
	DXを活用した新しい個客体験の提供	次世代コアビジネス創造プログラムの推進 DXによる職場の快適・満足度の向上
	商品の品質向上・安全性確保	品質基準の確立と製品安全性の確保パートナー企業と歩む品質向上の取り組み高品質で安全性の高い物流サービスの提供
	商品に関する情報開示	適切で誠実な情報開示 Webサイトにおける製品情報提供の高度化
	地域社会とのパートナーシップの促進	パートナーとの協業による地域経済の活性化国内外における地域貢献活動の推進
地球環境に満足を。	企業活動を通じた気候変動問題への取り組み	気候変動への取り組み CO₂排出量削減の取り組み	地球温暖化問題廃棄物問題プラスチック問題
	資源の循環利用を促進するモノ・サービス・仕組みの開発	サーキュラーエコノミーに向けた新たな取り組み循環型トータルリサイクルシステムの推進環境配慮商品の開発
	有害化学物質の把握・削減	製品化学物質・有害物質管理の徹底製品使用時の安全喚起

マテリアリティ	施策テーマ	取り組むべき社会問題
強くしなやかな組織を築く。
持続可能な調達の追求	天然木・国産木材の活用による環境への貢献調達基本方針・調達基準を社内外へ周知	人権問題災害の激甚化対応問題
災害に強いインフラの構築	持続可能な調達・購買、地域の安心・安全への貢献実効性の高いBCPの構築	人権問題災害の激甚化対応問題

マテリアリティとSDGs

14のマテリアリティごとに、2015年に国際連合で採択されたSDGs(Sustainable Development Goals／持続可能な開発目標)が掲げる17のゴール、169項目のターゲットとの関連性を検証し明確にいたしました。プラスグループは、環境・社会・経済をめぐる広範囲な課題に取り組みSDGsの達成に貢献しています。

働く人に満足を。

よりよい働き方・いごこちのよい
環境づくりの追求・提案

●

多様性を活かす組織への変革

●

未来につながる人材の育成

●

社会に満足を。

ユニークなデザイン・発想による
価値ある商品とサービスの創出

●

バリューチェーンの変革による
新しいビジネスモデルの創造

●

DXを活用した
新しい個客体験の提供

●

商品の品質向上・安全性確保

●

商品に関する情報開示

●

地域社会との
パートナーシップの促進

●

地球環境に満足を。

企業活動を通じた
気候変動問題への取り組み

●

資源の循環利用を促進する
モノ・サービス・仕組みの開発

●

有害化学物質の把握・削減

●

強くしなやかな組織を築く。

持続可能な調達の追求

●

災害に強いインフラの構築

●

マテリアリティ特定と管理プロセス

網羅性・客観性・独自性を担保するために、2022年に以下の3つのステップでマテリアリティを特定しました。
マテリアリティは、課題の重要性の変化や新規課題の出現などを踏まえ、３か年の中期経営計画に則って毎年検討・討議し、必要に応じて見直していきます。

STEP1社会課題の抽出

205項目の社会課題から検討をスタート

マテリアリティを議論するにあたり、まずは国際的なイニシアティブ、業界方針、ステークホルダーアンケートなどをもとに、サステナビリティに関わるイシュー（課題）を幅広く抽出。205項目に及ぶイシューをリストアップしました。
さらに、中期経営計画、社員満足度調査、社内外に発信したトップメッセージ等の自社の情報を205項目のイシューに加え、課題の抽出を行いました。

イシュー抽出にあたり参照した資料

参照したイニシアティブ：ISO26000、OECD多国籍企業ガイドライン、SDGsなど
参照した業界方針：一般社団法人全日本文具協会、一般社団法人日本オフィス家具協会
ステークホルダーアンケート：顧客企業からのアンケート項目、社員エンゲージメント調査

STEP2プラスグループとしての優先順位付け

プラスグループが貢献できる課題が何かを検討

4つの事業カンパニー、９つのグループ会社（2021年時点）を横断したワーキンググループを作り、複数回にわたるワークショップを開催。リストアップしたイシューの中からプラスグループの事業と特に関連性の高い項目をピックアップし、各イシューを“攻め”（＝自社のビジネスチャンスにつながるイシュー）と“守り”（＝自社のリスクにつながり得るイシュー）に整理。それらを「プラスグループにとっての重要度」と「ステークホルダーにとっての重要度」という2軸で定量的に評価し、重み付けしました。
さらに、各カンパニー・各社の事業戦略との関連度合いや将来的にありたい姿を踏まえて、「よりプラスグループらしく貢献できるイシューは何か」「将来の成長につながるイシューは何か」などを検討しました。重要イシューの評価は、外部有識者の意見を参考にしながら、客観的な視点も採り入れて行いました。

STEP3経営層の承認

マテリアリティを取締役会において承認

上記を通じて絞り込まれた重要イシュー（マテリアリティ）の候補を、会長、社長を含めた経営層がレビュー。
経営層の意思を踏まえた最終案として取りまとめ、取締役会で承認を受けました。

必要に応じてSTEP1から見直し