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ニュースリリース

プラス、職種別「テレワークから見るオフィスの意識調査」を実施

プラス株式会社(東京都港区 代表取締役社長 今泉公二)は、働き方改革の中で導入が広がっているテレワークと、オフィスのこれからの役割についてビジネスパーソンの意識を探るため、「テレワークから見るオフィスの意識調査」を実施しました。

移動時間の短縮や、子育てや介護との両立など、さまざまなメリットがあるテレワークは、昨今ますます注目度が高まっています。オフィス以外に働く場所の選択肢が増えた今、ワーカーは、オフィスの役割や必要性をどのように捉えているのでしょうか。

プラスでは、会社員・公務員・団体職員等を対象としたアンケート調査を実施し、各職種に従事する一従業員の目線から見たテレワークの現状と、オフィスの必要性について調査しました。

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【調査概要】
■調査期間 : 2018年6月1日(金)~6月4日(月)
■調査対象 : 全国の20歳から59歳までの会社員・公務員・団体職員など600名(男性:481名、女性:119名)
 ~該当の職種(各100名)~
  ①営業
  ②企画
  ③技術・専門職(エンジニア、システム、クリエイター、デザイナーなどPC作業が多いと想定される職種)
  ④管理(総務、経理、人事)・その他事務系
  ⑤技術・専門職(電気、食品、建築など③以外)
  ⑥サービス・販売・製造・その他
■調査方法 : インターネットによるWebアンケート形式

【参考】総務省:テレワークとは
http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/telework/18028_01.html
テレワークとは、ICT(情報通信技術)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことです。企業に勤務する被雇用者が行うテレワークには、自宅を就業場所とする「在宅勤務」、施設に依存せず、場所・時間を問わず仕事が可能な「モバイルワーク」、サテライトオフィスやテレワークセンター等を就業場所とする「施設利用型勤務」があります。その意義・効果として、少子高齢化対策の推進、ワーク・ライフ・バランスの実現、有能・多様な人材の確保、生産性の向上等が挙げられます。

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「会社がテレワークを認めている」と回答した人は26.0%。全体では、「認めていない」が51.3%と半数以上を占めていました。
テレワークの制度があると答えた人が最も多かったのは「企画」、次いで「技術・専門職(エンジニア、システム、クリエイター、デザイナーなど)」でした。

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次に、「質問1-1」で認めていると回答した方(156人)にテレワークを実行しているかを聞いたところ、「実行している」「したことがある」の回答が合わせて55.8%、「実行していない」が44.2%でした。
職種別では、「技術・専門職(エンジニア、システム、クリエイター、デザイナーなど)」は「実行している」が47.5%と約半数を占めます。

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テレワークのメリットでは「移動時間や通勤時間が減る」(38.2%)が最も高く、「ストレスが減る」(27.8%)、「子育てや介護・家事などに時間をさける」(26.0%)が続きました。テレワークの課題やデメリットについては、「仕事のON・OFFの切り替えがしづらい」が28.0%でトップ、次いで「ちょっとした相談・確認ができない」(27.2%)、「コピー機やスキャナなどの各種ツールが利用しにくい」(26.2%)との回答が続き、メンタル・コミュニケーション・ツールの面で不安を感じているようです。

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テレワークを実行した場合、オフィスで行いたいことの問いには、「社員同士のコミュニケーション」が34.8%で最も高く、次いで「社内の人との打ち合わせ」、「自分だけでは結論を出しにくい相談」が上位の回答でした。
他にも「同僚との情報共有や確認」「上司・部下・同僚へのホウレンソウ」が上位に入り、テレワークの課題であがった「コミュニケーション」をオフィスで補いたいという意見が多く聞かれました。

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テレワークを実行していても、オフィスは必要だと思うかという問いには、「とても必要」(38.0%)、「やや必要だと思う」(33.7%)が多く、「必要」という意見が71.7%を占めました。
職種別の結果を比較すると、「企画」で「とても必要だと思う」の割合が高く(51.0%)、その一方で、「技術・専門職(電気、食品、建築など)」で「あまり必要ではない」の割合が高くなっています(24.0%)。

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【調査を終えて】

今回の調査では、「テレワーク」を実行してもオフィスは「必要」という意見が71.7%と圧倒的多数を占めました。この理由として、「社員同士のコミュニケーション」、「社内の人との打ち合わせ」、「自分だけでは結論を出しにくい相談」を「オフィスで行いたいこと」として挙げる方が多く、今後「テレワーク」が拡大しても、オフィスには独自の役目が求められているようです。「テレワーク」の時代であるからこそ、社員のコミュニケーションを活性化させるオフィスの大切さが、より明確になった調査となりました。

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プラスは、テレワークについてさらに理解を深めるため、2018年5月、プラスファニチャーカンパニーの異なる職種の社員25名による1カ月間のテレワークトライアルを実施しました。

職種ごとの『生の声』をウェブサイトでご紹介しています。 ぜひご覧ください。

URL:https://kagu.plus.co.jp/plustrial-telework/

 

 

<お問い合わせ先>

(報道関係)  
プラス株式会社 コーポレート本部 広報・宣伝室 藤原
〒105-0001 港区虎ノ門4-1-28 虎ノ門タワーズオフィス12F
TEL:03-5860-7012  FAX:03-5860-7070

プラス広報事務局
TEL:03-5251-4779  FAX:03-3504-8651



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